油漏れ

蛍光式リーク検知システム(油漏れ、水漏れ検知)

はじめに

蛍光式リーク検知システム「スペクトロライン」とは、米国・スペクトロニクス社が世界で初めてリーク検知に蛍光剤と紫外線ランプを用いて、あらゆる流体のリーク箇所を特定するために開発された商品です。冷凍空調機やカーエアコンの冷媒ガス漏れ検知の分野では、その市場は広く、アメリカ・ビッグスリーをはじめ、日本車では、99年以降の日産のカーエアコンには、全台、本蛍光剤が搭載され、出荷されています。

また、工場設備の油漏れ検知の分野では、オイル価格高騰や環境意識の高まりを受け、大手製造業を中心に、蛍光式リーク検知「スペクトロライン」の市場ニーズは非常に高まっていると感じています。

使用方法 ※一般的な作動油漏れ検知の場合

注入:蛍光剤を検知したい油圧システムのオイルの中に、オイル量に対して標準0.1%を直接添加します。
検査:蛍光剤を添加した油圧システムを稼動させ、油圧システムのオイルラインに蛍光剤を添加したオイルを充分に循環させます。
発見:充分に蛍光剤を添加したオイルを循環させ、紫外線ランプを疑わしい箇所に照射し、蛍光発色に発光する部分があれば、そこが漏れ箇所です。
完了:漏れ箇所を修理などし、洗浄した後にもう一度システムを稼動させて漏れ個所を紫外線ランプで確認してください。発光がなくなっていると作業完了です。

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蛍光剤発光

蛍光剤発光(明るい場所)

関係法令

水質汚濁防止法(抜粋・要約)

第14条の2 第1項および第2項
工場又は事業場で貯油施設(原油・重油・潤滑油・軽油・灯油・揮発油・動植物油を貯蔵する施設で規模の大小は問いません。)の設置者は、貯油施設等の破損その他の事故が発生し、油を含む水が当該貯油事業場から公共用水域に排出され、又は地下に浸透したことにより生活環境に係る被害を生ずるおそれがあるときは、直ちに、引き続く油を含む水の排出又は浸透の防止のための応急の措置を講ずるとともに、速やかにその事故の状況及び講じた措置の概要を都道府県知事(政令指定都市の市長)に届け出なければならない。
第14条の2 第3項
都道府県知事(政令指定都市の市長)は貯油事業場等の設置者が応急の措置を講じていないと認めるときは、これらの者に対し、応急の措置を講ずべきことを命ずることができる。
第31条 第1項第2号(罰則)
第14条の2第3項の規定による命令に違反した者は6月以下の懲役又は50万円以下の罰金に処する。

消防法(抜粋)

第16条の3 第1項
製造所、貯蔵所又は取扱所の所有者、管理者又は占有者は、当該製造所、貯蔵所又は取扱所について、危険物の流出その他の事故が発生したときは、直ちに、引き続く危険物の流出及び拡散の防止、流出した危険物の除去その他災害の発生の防止のための応急の措置を講じなければならない。
第16条の3 第3項
市町村長等は、製造所、貯蔵所(移動タンク貯蔵所を除く。)又は取扱所の所有者、管理者又は占有者が第1項の応急の措置を講じていないと認めるときは、これらの者に対し、同項の応急の措置を講ずべきことを命ずることができる。
第16条の3 第4項
市町村長(消防本部及び消防署を置く市町村以外の市町村の区域においては、当該区域を管轄する都道府県知事とする。次項及び第6項において準用する第11条の5第4項において同じ。)は、その管轄する区域にある移動タンク貯蔵所について、前項の規定の例により、第1項の応急の措置を講ずべきことを命ずることができる。
第42条第6の2項(罰則)
次のいずれかに該当するものは、6月以下の懲役又は50万円以下の罰金に処する。
第16条の3第3項又は第4項の規定による命令に違反した者

河川法(抜粋・要約)

第18条
河川管理者は、河川を損傷し、若しくは汚損した行為によって必要を生じた河川の維持を、当該他の行為の行為者に行わせることができる。
第67条
河川管理者は、他の行為により必要を生じた河川維持に要する費用については、その必要を生じた限度において、当該他の行為につき費用を負担する者にその全部又は一部を負担させるものとする。